2022年10月18日〜20日に開催された、学校運動部活動指導士養成講習会に教育新聞から取材があり、その記事が教育新聞WEB版に掲載されました。

※有料記事です。該当部分のみ紹介します。

東京都世田谷区にある駒沢オリンピック公園の会議室では、北海道から佐賀県まで、全国各地から集まった地域スポーツクラブの指導者らが、(公財)日本スポーツクラブ協会が主催する学校運動部活動指導士講習会に臨んでいた。取材をした最終日だけでも、中学生年代の体力トレーニング法や性差を踏まえた指導、カウンセリングマインド、チームビルディングなど、内容は多岐にわたり、いずれも体育大学の教員をはじめとする専門家が最新の知見も交えながら解説する、非常に充実した内容だった。

部活動の地域移行を見据え、即戦力となる部活動指導員の養成を目的に今年から始まったこの講習 会。受講者は3日間の演習型の講義への参加と課題リポートの提出に加え、オンデマンドによる試験に合格すると「学校運動部活動指導士」の資格が同協会から付与される。

参加者はどういった理由から受講したのだろうか。

⻑野県で20年以上、地域でバレーボールの指導に携わっている萩原和章さんは、部活動の地域移行に 不安を感じている。「指導者や審判の資格がない教員がやむを得ず顧問をやっている状況があり、うま くサポートしていきたいと思っている。子どもたちが伸び伸びスポーツできる環境をどうつくるか。学校と地域が同じ方向を向いていくためにも、先生と子どもと地域のクッションになれれば」と話す。

京都府から参加し、さまざまな高校の部活動でメンタルコーチを務めている石川真由美さんは「子どもや保護者からすれば、教員であっても部活動指導員であっても同じ『先生』だが、単なる部活動指導者では、例えば保護者対応までするのは難しい。この資格を持つということは、部活動において教員と同じような立場になるということでもある。そのことを自覚しなければいけない」と気を引き締める。

同協会の野川春夫理事⻑は「これからの部活動の地域移行を考えたときに、競技力の向上よりもむしろ、さまざまなスポーツに挑戦したり、体を動かしたりしたいという子どもたちのニーズに応えていく必要がある。そうなると、興味のある初心者を上手に中級者に育てられる指導者が地域にどれだけいるかが重要になるのではないか」と強調し、学校運動部活動指導士をキーパーソンに、学校と地域が連携して子どものスポーツ環境を発展させていくことに期待を寄せる。