沿革

1965年(昭和40年)5月23日 池上スポーツ普及クラブ設立 小野喬・清子夫妻らで起ちあげ
1977年(昭和52年) 3月26日 財団法人スポーツクラブ協会設立(東京都設立認可)。
大田区池上に事務所開設。 理事長(法人代表)に小野喬を選任。
1977年(昭和52年) 3月26日 財団法人スポーツクラブ協会設立(東京都設立認可)。
大田区池上に事務所開設。 理事長(法人代表)に小野喬を選任。
4月22日 設立記念パーティーを池上本門寺・朗峰会館にて開催。
1978年(昭和53年) 池上スポーツクラブ、浅草スポーツクラブ及び信濃町健康教室にヘルスクラブを開設。
1979年(昭和54年) 協会シンボルマーク制定。 「健康スポーツ指導マニュアル」発行。
1980年(昭和55) 8月13日 財団法人日本スポーツクラブ協会に名称変更(文部省 移管認可)。
会長に柳川覺治、副会長に小野清子、理事長に小野喬を選任。
第1回スポーツクラブ大祭開催。
1981年(昭和56)公認スポーツクラブ登録制度の開始。
文部省派遣ヨーロッパの体育・スポーツ海外視察に小野喬理事長が団長として参加。
1982年(昭和57年)会長に柳川覺治、副会長に小野清子、山崎康平、理事長に小野喬を選任。
スポーツクラブ・インストラクター資格認定講座を開始。
1983年(昭和58)千代田区平河町へ事務所移転。
1984年(昭和59年)我が国のスポーツクラブ実態調査開始。
社会体育専門指導者養成学院(目黒校、町田校)を開設。
1985年(昭和60年)社会体育専門指導者養成学院(池上校、大塚校、吉祥寺校)を開設。 「スポーツクラブ実態調査」を発行。
1986年(昭和61年)アメリカ合衆国スポーツ事情視察を実施(財・日本船舶振興会助成)。
スポーツクラブ・ディレクターコース開設。
社会体育専門指導者養成学院(鹿屋校、藤沢校、市川校)を開設。
ミュージックスポーツ指導者養成講座開始。
「全日本スポーツクラブ名鑑」発行。 「女性スポーツの実態調査」発行。
1987年度 (昭和62年)10月20日 創立10周年記念式典・祝賀会開催(芝公園・東京プ リンスホテル)。
ヨーロッパスポーツ事情視察を実施(財・日本船舶振興会助成)。
1988年度 (昭和63年)地域スポーツクラブ育成講習会開始。
鹿屋社会体育専門学院を開設(鹿児島県認可)。
1989年(平成元年)東南アジアスポーツ事情視察の実施(財・日本船舶振興会助成)。
文部大臣認定スポーツプログラマー2 種事業認定団体に承認。
1990年(平成2年)北米スポーツ施設&リゾート開発事情研修の実施(財・日本船舶振興会助成)。
「中・高齢者におけるスポーツの安全対策に関する研究報告書」発行。
1991年(平成3年)目黒区中央町へ事務所移転。
カナダスポーツ事情視察の実施(財・日本船舶振興会助成)。
スポーツクラブ大祭をスポーツクラブ大会に名称変更。
1992年(平成4年)アメリカ、メキシコスポーツ事情視察の実施(財・日本船舶振興会助成)。
学校週 5 日制に伴う少年・少女スポーツ活動指導者講習会の実施。
国際スポーツ栄養シンポジュウムへの協力。
スポーツプログラマー2 種教本[専門科目]」発行。
1993年(平成5年)南米諸国スポーツ事情視察の実施(財・日本船舶振興会助成)。
1994年(平成6年)海外スポーツ事情視察(カナダ、アメリカ、フランス、イギリス、ドイツ、イタリア、ハンガリー、チェコ共和国)の実施(財・日本船舶振興会助成)。 民間スポーツクラブ調査研究開始(文部省調査研究委託)。
「地域スポーツクラブ実態調査」発行。
1995年(平成7年)渋谷区桜丘へ事務所移転。
「21 世紀のスポーツクラブビジョンを考える」セミナー実施。
公共・民間スポーツ施設実地調査実施(文部省調査研究委託)。
1996年(平成8年)6月26日 スポーツクラブ白書」発行(財・日本船舶振興会助成)。
「在宅高齢者の安全管理と応急手当」冊子作成(財・宝くじ協会助成)。
1997年(平成9年)11月7日 設立20周年記念式典・祝賀会を開催(新橋第1ホテル)。
「総合型地域スポーツクラブを考える~ヨーロッパの原点に学ぶ~」ビデオ作成。
1998年(平成10年)生活行動体力測定巡回指導実施。
「スポーツプログラム 2 種」養成講習会開始。
1999年(平成11年)第1回スポーツクラブセミナーを開催。
「オセアニアのスポーツクラブ」発行(財・日本船舶振興会助成)。
2000年度(平成12年)第2回スポーツクラブセミナーを開催(スポーツ振興基金助成)。
文部科学省等共催の総合型地域スポーツクラブマネジャー養成講習会を開始。
「平成11年度地域スポーツクラブ実態調査報告書」発行(財・日本船舶振興会助成)。
2001年度(平成13年)港区元赤坂へ事務所移転。
第3回スポーツクラブセミナーを開催(スポーツ振興基金助成)。
「スポーツクラブ白書 2000」発行(財・日本船舶振興会助成)。
2002年(平成14年)港区赤坂へ事務所移転。
会長に柳川覺治、副会長に小野清子、理事長に小野喬を選任。
第4回スポーツクラブセミナーを開催(スポーツ振興基金助成)。
2003年(平成15年)新宿区霞ヶ丘町(国立競技場内)へ事務所移転。
小野清子副会長、国務大臣・国家公安委員長に就任。
第5回スポーツクラブセミナーを開催(スポーツ振興基金助成)。
スポーツクラブ経営能力向上研修会開始(スポーツ振興くじ助成)。
「総合型地域スポーツクラブマネジャー養成講習会テキスト(改訂版)」発行。
「総合型地域スポーツクラブ育成に向けて報告書」発行。
PFI 手法による総合型地域スポーツクラブの活動拠点施設整備方法研究事業を実施(スポーツ振興くじ助成)。
2004年(平成16年)柳川覺治会長逝去(2004年6月26日)。
会長に小野清子、副会長に大木昭一郎、小野喬、理事長に浦井孝夫を選任。
第 6 回スポーツクラブセミナー開催(スポーツ振興基金助成)。
要介護予防スペシャリスト資格認定講習会開始。
要介護予防コーディネーター資格認定講習会開始。
2005年度(平成17年)財団法人日本スポーツクラブ協会内に「全国スポーツクラブ連絡協議会」を設立。
小野喬副会長「旭日中授章」受章。
第7回スポーツクラブセミナーを開催。
スポーツクラブマネジャー(クラブ経営士)資格認定講習会開始(スポーツ振興基金助成)。
中高老年期運動指導士資格認定講習会開始。
「総合型地域スポーツクラブマネジャー養成講習会テキスト(普及版)」発行。
2006年(平成18年) 会長に小野清子、副会長に後藤忠治、理事長に浦井孝夫を選任。
第8回スポーツクラブセミナーを開催。
子ども身体運動発達指導士養成講習会開始(子どもゆめ基金助成)。
スポーツ・健康サプリメントアドバイザー資格認定通信教育講座開始。
文部科学省等共催の総合型地域スポーツクラブマネジャー研修会開始。
「総合型スポーツクラブ活動事例集」発行。
2007年(平成19年)平成19年11月12日 創立30周年記念式典・記念パーティーを開催(代々木・ 国立オリンピック記念青少年総合センター)。
第9回スポーツクラブセミナーを開催。
小野清子会長、独立行政法人日本スポーツ振興センター理事長に就任。
資格認定指導者 3,055名登録。 マスター(終身指導者)登録制度開始 419名登録。
2008年(平成20年)名誉会長に小野清子、副会長に後藤忠治、理事長に浦井孝夫を選任。
小野清子名誉会長「旭日大授章」受章。
第1回全国スポーツクラブサミット開催。
新公益法人制度施行の 12月1日をもって自動的に、「特例財団法人日本スポーツクラブ協会」となる。
2009年(平成21年)第2回全国スポーツクラブサミット開催。
第1回ディレクター養成(資格認定)講習会開催。 (第2回から上級スポーツクラブインストラクターに名称変更)
新公益法人制度施行に伴う、公益財団法人への移行認定申請準備開始。
2010年(平成22年)公益財団法人移行認定申請書を内閣総理大臣に提出。
9月3日 公益財団法人として内閣総理大臣から認定書を受理。
11月30日 「公益財団法人日本スポーツクラブ協会」として、新スタート。
12月1日 第3回全国スポーツクラブサミット開催。
名誉会長に小野清子、相談役に小野喬、理事長に浦井孝夫を選任。
第1回スポーツクラブインストラクター、第2回上級スポーツクラブインストラクター養成(資格認定)講習会開催。
2011年(平成23年)第4回全国スポーツクラブサミット開催。
スーパーマスター(終身指導者)登録制度開始 5名登録。
小野喬相談役が名誉都民として東京都から顕彰される。
2012年(平成24年)第5回全国スポーツクラブサミット開催。
2013年(平成25年)第6回全国スポーツクラブサミット開催。
渋谷区代々木 3-1-10 代々木中央ビル 102へ事務所移転。
2014年(平成26年)3月7日 スポーツクラブマネジャー資格商標権取得。
ロゴマーク商標権更新登録(平成26年6月17日~10年間)。
スポーツインストラクター資格商標権取得(平成26年10月3日)。
第7回スポーツクラブサミット開催。
2015年(平成27年)第8回スポーツクラブサミット開催。
2016年度(平成28年)理事長に野川春夫を選任。(平成28年6月13日) 第9回スポーツクラブサミット開催。
2017年(平成29年)第10回スポーツクラブサミット開催。
2018年(平成30年)第11回スポーツクラブサミット開催。
名誉会長に小野清子、相談役に小野喬・森喬夫、理事長に野川春夫選任
2019年(令和元年)第12回スポーツクラブサミット開催
上級子ども身体運動発達指導士養成開始
上級中高老年期運動指導士養成開始
2020年(令和2年)理事長に野川春夫を選任